本記事では魅力的な働き方としても注目されている「フレックスタイム制」をテーマに取り上げます。最近ではリモートワークのように働く場所が制限されない働き方が増えています。そして、同様に働く時間についても労働者側に一定の裁量が与えられるフレックスタイム制も広まってきました。フレックスタイム制の仕組みや実際のメリットデメリットをまとめていきたいと思います。
フレックスタイム制とは
フレックスタイム制とは、従業員が一定期間内に働くべき総労働時間を満たすことを条件に、始業・終業の時間を自由に選べる勤務制度のことです。これは、9時から18時までのような従来の固定された労働時間と異なり、労働者の裁量にて働く時間帯を柔軟に設定できるため、ワークライフバランスを重視する働き方として注目されています。
一般的にフレックスタイム制はコアタイムとフレキシブルタイムに分けられます。コアタイムは全従業員が必ず勤務しなければならない時間帯であり、例えば10時から15時の間がコアタイムと設定されている場合、その時間帯については必ず勤務する必要があります。一方、フレキシブルタイムは、一般的にコアタイムの前後に設定されることが多く、始業や終業の時間を自由に選べる時間帯で従業員は自身の都合に合わせて勤務時間を調整することができます。
フレックスタイム制は特に、育児や介護、自己啓発活動をおこなう人々にとって有益であり、企業側にとっても従業員のモチベーションや生産性向上が期待できるため、導入が進んでいます。
コアタイムのないスーパーフレックスタイム制
フレックスタイム制のさらに先を行く、スーパーフレックスタイム制というものもあります。
通常のフレックスタイム制にはコアタイムが存在するのに対し、スーパーフレックスタイム制にはコアタイムが存在せず、全てがフレキシブルタイムになります。そのため始業・終業の時間をより柔軟に調整することが可能になります。
フレックスタイム制導入のハードル
フレックスタイム制を導入する際には、いくつかのハードルがあります。
- 労働時間管理の問題
フレックスタイム制では、従業員が異なる時間帯にそれぞれ働くため、総労働時間の把握や勤怠管理が難しくなります。このため、企業は適切な勤怠管理システムを導入する必要があります。 - コミュニケーションの課題
従業員が異なる時間帯に働くことで、リアルタイムのコミュニケーションが取りづらくなる場合があります。この問題を解決するためには、チャットツールやビデオ会議システムの活用が不可欠です。また、スケジュール共有アプリなども適切に使用するなどして、いつでもお互いの勤務スケジュールを把握できる準備をしておくことも重要です。 - 業務内容による制約
顧客対応を行う部門や製造業など、特定の時間帯に業務を行う必要がある職種では、フレックスタイム制の導入が難しい場合があります。これらの職種に対しては、部分的な導入や他の柔軟な勤務形態の併用を検討することが求められます。
フレックスタイム制にあるメリットとデメリット
フレックスタイム制には、いくつかのメリットとデメリットがあります。
フレックスタイム制導入後のリアルな感想
私が働く会社では在宅勤務制度に続く形でフレックスタイム制の導入が始まりました。
最初は特定の部署で試験的な運用をおこない、段階的に全社的な運用となりました。実際にフレックスタイム制を導入して以降、私を含め周りの社員はフレックスタイム制に対して基本的にポジティブな印象を持っているように思います。私は「自分のライフスタイルに合わせて柔軟に働ける」という点で仕事とプライベートのバランスが取りやすくなったと感じています。
その一方で、私の周りからは「勤務時間がバラバラになることで、チームやグループのメンバーとコミュニケーションが取りづらくなった」という声も少なからず聞きます。この課題に対しては、定期的なチームミーティングやチャットツールの活用が有効です。また、人によっては「自己管理が難しい」という意見もあり、フレックスタイム制の導入が始まって以降も9時‐18時という勤務スタイルを貫く人もいます。
私の周りにも最近中途（新卒）入社してきた人が複数いるのですが、フレックスタイム制に魅力を感じて入社の志望度合いが高くなったという人もいました。フレックスタイム制には優秀な人材の確保や定着にも効果があります。
フレックスタイム制について色々と賛否の意見あるのは百も承知ですが、労働者側で始業・終業の時間を自由に選べるという選択の権利が与えられているということ自体は歓迎されるべきことだと個人的には思います。
まとめ
フレックスタイム制は、従業員のワークライフバランスを向上させ、仕事のモチベーションや生産性を高めるための有効な手段です。しかし、導入には勤怠管理やコミュニケーション、業務内容による制約などの課題が伴います。企業はメリットとデメリットを予め十分に理解した上で、フレックスタイム制の導入を検討することが必要です。
労働力不足が嘆かれる昨今において、従業員の職場満足度を上げて社員の定着率を上げていくことは企業の競争力を向上させていく上でも非常に重要な取り組みになってきているように思います。
ライトフレックスタイム制が始まったことで、仕事に集中できる時間を自分なりに工夫して確保できるようになって業務効率が上がった実感があるね！
要約幼児スーパーフレックスタイム制であっても実労働時間は必要なんだ！その点では実労働時間をカウントしない裁量労働制とは異なるね ⏱
